SELHi校の試行錯誤 | TOEFL メールマガジン　68号

SELHiとは、Super English Language High Schoolの略で、英語教育の先進事例となるような学校づくりを推進するため、文部科学省に指定された高等学校のことです。SELHiに指定された学校では、英語教育を重点的に行うだけでなく、大学や中学校等との効果的な連携方策等についての実践研究を実施します。また、研究目的・手法・成果の普及のため、公開授業や成果報告会の開催や、ホームページ上での情報提供を行うことになっています。

それぞれのSELHi指定校は特色のある研究課題を設定しています。目標とする生徒の英語力は「読む・聞く・話す・書く」という4技能を駆使して自分の考えを発信できる力です。これはまさに北米大学が留学生の入学要件として期待している力であり、インターネット版TOEFLテスト（TOEFL iBT）はこの要望に応えるために開発されました。そのため、日本の英語教育とTOEFLテストの方向性は同じであると考えます。
本シリーズでは、指定を終了した学校にその学校ならではの成果に焦点を絞りそのエッセンスを報告していただくことを予定しています。高等学校のみならず、中学校・大学、更には小学校の教員の皆様にとっても有益な情報源となるものと期待します。同僚の先生方とも情報を共有し、皆様の授業改革の一助となれば幸いです。

今回は、「異文化理解、受信型コミュニケーション能力、発信型コミュニケーション能力からなる対話型コミュニケーション能力の向上を目指した指導方法の研究」に取り組まれた秋田県立能代北高等学校の、高橋哲先生にご寄稿を頂きました。

SELHi研究をとおして

秋田県立能代北高等学校　教諭　高橋　哲

高橋　哲（たかはし　あきら）先生プロフィール

秋田県出身。　
秋田大学教育学部中高課程英語専攻　卒業
秋田県の県立高校教諭として採用され今年で22年目
能代北高等学校には今年で勤務9年目
平成14年度より　能代北高　英語科長
平成17年度～19年度のSELHi研究主任

　本校は現在、学年に普通科3クラス、英語科1クラス、全校12クラスの中規模の県立女子校である。昭和63年に英語科が本校に設置されて以来、地域の英語教育の中核として年月を重ねてきた。しかし最近は地域の生徒数が減少する中、本校の英語科も毎年入試の時期になると定員を確保するのが困難な状況が続いている。秋田県の北部に位置し、外国人もALT以外にはほとんど目にすることがない田舎では、英語を日常的に使用するような環境にはない。また、生徒もどちらかと言えばおとなしい生徒が多く、大勢の人前で自分の意見を述べるのが得意でないタイプの生徒が少なからずいる。しかしながら当初本校に英語科が設置された目的を再確認し、本校生徒が英語をコミュニケーションの手段として用いながら、相手と意見を交わすことのできることを目指し、平成17年度SELHi指定校の希望調書を提出した。

1. まずは英語科内での意思統一から

　研究指定校に申請を出したものの、いざSELHiに指定されると学校（特に英語科）は大騒ぎになった。何をしたらいいのか全く見当もつかないまま、時間だけが過ぎ、右往左往するばかり。まさに幕末の黒船来航時の様な状況であった。
　研究開発課題は「異文化理解、受信型コミュニケーション能力、発信型コミュニケーション能力からなる対話型コミュニケーション能力の向上を目指した指導方法の研究」であった。
　研究テーマである「対話型コミュニケーション」の具体的に意味するところは何なのか、ということを英語科内で話し合った結果、ディベートのできるレベルを目指すことが確認された。しかし、その段階に達するまでにどのような段階を経ていくのかは全くの手探り状態であった。指定前は英語科教員のなかでも指導方法は統一されておらず、各教科担当に任されており、英文和訳の講義方式の授業スタイルをメインにしている教科担任もいるのがSELHi指定当初の現状であった。そこで毎週英語科部会を時間割に組み込んでもらい、少しずつ英語科内での意思統一を図り、やるべき事を確認して研究の方向性を探っていった。

2. 新たな授業の取り組み

　研究テーマの「異文化理解」とは主に英語学習のモティベーションの向上を意味している。生徒の意識向上を図るため、国際教養大学の協力を得ながら、英語集中セミナーや特別講義を実施した。またそれまでは希望者によるオーストラリアへの海外語学研修を夏休みに実施するだけであったが、平成17年度に韓国の養正高校、平成19年度にはオーストラリアのノーレーン高校・ウェスタンハイツ高校が本校を訪問する機会を設けて、全校レベルで交流する機会を持った。韓国やオーストラリアの生徒が本校を訪問し、本校生徒宅にホームステイして交流の機会を持ったことで、本校生徒にとって英語学習の意識向上に大きな効果があったと思う。


平成17年韓国養正高校と姉妹校に	平成19年オーストラリアより本校訪問

　授業改善において英語科全体で確認したことの一つは、授業内での生徒の活動を増やすことであった。1時間（本校は1コマ45分授業）の授業が終わった後に生徒の頭にどれだけ英語が残っているかが大切であると考え、できるだけ生徒の活動を多くするように心がけた。ペアワークやグループワークを積極的に取り入れ、生徒が英語を使う場面をできだけ多く設定するよう心がけた。
　また音読指導にも力をいれた。Input、Intake、Outputの順序を念頭におきながら、RepeatからPair reading、Read & Look-up、Shadowing というように生徒に少しずつ負荷をかけながら音読するようにした。
　教科書の内容については教科書の和訳プリントを渡すことで日本語による説明をなくし、Q&Aによる内容理解の後、教科書の内容をリテリングする事によって、自分の言葉で教科書の内容を生徒に発信させる事を英語科全体で確認した。特に英語Ⅰに置いてはそのスタイルが2年目に確立したことが大きい進歩であった。

3. 生徒の実態にあわせた目標設定と道筋の模索

1年生のShow & Tell

　当初は正規のディベートのできるレベルを目指していたが、思うように生徒が動かず、2年目には焦りを感じていた。ディベートの基礎となる社会的な知識や論理的思考力もなかなか身に付かないことも原因の一つであった。しかし、運営指導委員の先生方から「ディベートの形式にあまりこだわらずに、英語で自分の意見を言うことができれば、それは十分研究テーマに沿ったことになるのでは」とのアドバイスをいただいたことが大きな転機になった。それまであまりにも形式にこだわりすぎていて、目の前の生徒の実態をよく見ていなかったのかも知れないと考えさせられた。
　発信型スキルを向上させるために1年生でShow &Tell、2年生では1分間スピーチを取り入れた。特に2年生の1分間スピーチではテーマ毎に賛成、反対のそれぞれの立場から自分の意見を述べる活動を行った。テーマはHigh school should provide school lunch, やIt is better to live in Akita than in Tokyoなどであった。生徒の意見としては「違う視点からの意見を知ることができて楽しかった」などの意見が多く出され、少しずつではあるが生徒が育っていることを実感した。また教科書の内容に関しても常に自分の意見を述べる活動を入れるようにし、生徒の発信型コミュニケーション能力の向上を目指した。
　また英語によるHR活動（SHR、学級日誌）やSELHiだよりの発行、英語による校内表示など、授業以外においても生徒の英語力の向上を目指し、様々な試みを実施した。

4. 公開授業の効果

平成18年度公開授業

　2年次の平成18年には、方言をテーマに深沢志保教諭が研究対象クラスである2年英語科で公開授業を行った。教科書の”One Language or Many”という単元を学んだ後で、方言という身近な文化を題材に、自分の意見を英語で発表する生徒の姿に対して、県内外から来られた授業参観の先生方から多くの肯定的な意見や励ましの言葉をいただき、それまでのSELHi研究の方向性が間違いではないと実感することができた。

平成19年度公開授業

　最終年度の平成19年度の公開では、深沢教諭の英語科3年の授業で、教科書でGlobal Warmingを学んだ後で、Food milesやCO2の削減に関してクラス全員が英語でそれぞれの立場から意見を述べた。入学時には日本語でも自分の意見を述べるのが苦手だった生徒が、この研究授業では、教室に入りきらないほど多くの授業参観の先生方を前にして、英語で堂々と意見を述べ合うことができた。1年次の自信のない彼女たちの姿を知るだけに、当日の生徒たちの成長した姿をとても誇らしく思った。

5. おわりに

　SELHi研究の3年間を無事に終えることができて、今は重責から解き放たれた気分である。全くの手探りの状況からのスタートではあったが、英語科だけでなく全職員が協力してくれたことで、SELHi研究をやり遂げることができたと思っている。SELHi事業による突然の行事日程の変更や授業変更など対しても、他教科の先生方から「SELHi、大変ですね」と常に言葉をかけていただいた。
　当初は不安でいっぱいだったSELHiではあるが、3年間の研究を通して生徒だけでなく、私たちも大きく成長することができた。研究を進めるにあたり、様々な指導法を研究し、試行錯誤を繰り返しながら共通理解を図るというプロセスの中で、3年間で我々が得たものはとても大きな財産であると思っている。今後はこの3年間の研究成果を生かし、さらに発展させていくことができるよう努力を続けていきたいと思っている。